訪問看護ステーションオレンジ

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ごあいさつ

私たちは、病気や障がいを抱えた方たちが住み慣れた地域や環境で安心して毎日を過ごせるよう、
心を込めて、日々邁進しております。

日本では高齢化が加速し、2025年には「団塊の世代」が後期高齢者（75歳以上）となり、2040年には総人口の約35%が65歳以上になると予測されています。そのような中、「できるだけ自宅で過ごしたい」「自分らしく暮らしたい」と願う方が増えています。また、国の方針としても在宅医療の重要性はますます高まっています。

当ステーションには、看護師と理学療法士が在籍しており、体調観察や傷の処置、点滴管理などの医療サポートはもちろんのこと、リハビリテーションにも力を入れています。「自分で歩きたい」「できるだけ自分の力で生活したい」という願いに寄り添い、日常生活動作（ADL）の向上を目指したリハビリを提供いたします。

さらに、私たちは病気や介護が必要になる前の「一次予防」にも力を入れています。健康なうちから適切な運動習慣を身につけ、生活習慣を見直し、服薬コンプライアンスの向上を図ることで、将来的な病気や介護リスクの軽減・健康寿命の延伸を目指しています。定期的な健康相談やリハビリテーションの提供を通じて、地域の皆さまが元気に暮らし続けられるようサポートいたします。

「住み慣れた場所で、その人らしく、暮らせるように」── それが私たちの願いです。

訪問看護とは

・要支援1〜2、要介護1～5の方、特定疾病が原因で介護を必要とする方で、主治医が「訪問看護の利用が必要」と認めた方が対象となります。主治医の指示に合わせ、看護師や理学療法士がご自宅を訪問します。

・訪問看護の利用には、主治医の「訪問看護指示書」が必要になります。書類の申請依頼は、当ステーションが承ります。

・年齢や疾患によって、介護保険と医療保険のどちらが適用されるかが異なります。認知症やがんの治療後で在宅療養が必要な方なども対象になるため、まずは主治医や担当ケアマネージャーに相談してみましょう。

具体的なサービス内容

〇健康状態の観察

・全身の健康状態（体温、呼吸、脈拍、血圧、体重、皮膚の状態、認知・精神状態、睡眠、栄養状態、排泄状況等）の観察
・褥瘡（床ずれ）、拘縮、肺炎・低栄養等の予防、健康維持・悪化防止の支援

・寝たきり予防のためのケア

〇日常生活の支援

・清潔ケア（爪切り、清拭、入浴介助等）

・栄養管理およびケア（食事摂取への支援、脱水予防等）

・排泄管理およびケア（排泄の自立支援、ストーマ管理、適切なおむつ使用等）
・内服管理および内服支援

・療養環境の整備（適切な福祉用具の使用等）

・コミュニケーションの支援

〇看護師や理学療法士によるリハビリテーション

・体位変換、ポジショニング、関節可動域訓練等の実施と指導

・ＡＤＬ・ＩＡＤＬの維持・向上のための訓練

・福祉用具（ベッド・ポータブルトイレ・車椅子・自助具等）の利用支援

・生活の自立・社会復帰への支援

〇心理的な支援

・希望や思いを尊重した生活目標に沿った支援

・利用者の思いの尊重、尊厳の維持

〇家族等介護者の相談・支援

・介護・看護負担に関する相談

・健康管理、日常生活に関する相談

・ご家族の思いを傾聴することでの精神的支援

〇医師の指示に基づく医行為（点滴注射、褥瘡・創傷処置等）

・医療機器や器具使用者のケア（経管栄養法管理、様々な留置カテーテルの管理、在宅酸素療法管理、吸引、人工呼吸器使用上の管理等）

・疼痛、血糖コントロール、脱水等の症状マネジメントと医師等への情報提供

・急変、急性増悪等による緊急時対応（２４時間体制）

・その他、主治医の指示による処置・検査等

ご利用までの流れ

お問い合わせ
担当のケアマネジャーに現状を伝え、訪問看護の利用を検討してもらいましょう。
担当のケアマネージャーがいない場合は、以下のようなところがお問い合わせ先になります。

・地域包括支援センター・各自治体の福祉に関する相談窓口

・主治医やかかりつけ病院の看護スタッフ・病院のソーシャルワーカー
主治医による訪問看護指示書の発行
訪問看護を利用する際には、主治医が発行する訪問看護指示書が必要になります。発行依頼につきましては、当ステーションが承ります。
ケアマネージャーによるケアプラン作成
訪問看護は介護保険の場合、ケアマネージャーが作成したケアプランに沿って、サービスを提供いたします。ご利用者様の状態や看護ケアの内容によって、訪問頻度や訪問時間を調整します。
訪問看護ステーションとの契約
事業者との契約を経てサービス利用開始となります。
サービス開始
訪問看護計画書に沿ってサービスを提供します。訪問看護計画書は、ケアプランに準じた形で作成いたします。また、毎月末に訪問看護報告書を作成し、主治医やケアマネージャーと情報を共有し、よりよいサービス提供を目指します。